生まれてすぐの赤ちゃんはママの胎盤から免疫物質をもらっているので、健康な状態ですが生後6ヶ月を過ぎると、さまざまな病気にかかってしまう可能性があります。感染していくことで免疫力がつき成長するものですが、赤ちゃんの感染症は軽いものではなく、かなり危険性もあります。

かわいい赤ちゃんの健康を守るためには、予防接種の受診が必要です。今回は赤ちゃんの予防接種の効率の良い方法と、予防接種を受診する最適なタイミングをご紹介していきます。

効率のよい予防接種を行う為には？

赤ちゃんのワクチンの接種回数は半年の間に10回以上にもなり、計画立てて行う必要があります。事前に準備を整えて計画的に受診しましょう。

●出産前に出来ること

妊娠中に予防接種を受けることはできませんが、予防接種の準備は出産前から行うことができます。基本的に赤ちゃんの生後1ヶ月～2ヶ月の間に自治体から予防接種のお知らせが届いてきます。お知らせが届いてから病院探しをし始めると、病院探しに時間がかかり、適切なタイミングで受診できない可能性があるので注意が必要です。

出産前には、予防接種ができるかかりつけの病院を探しましょう。かかりつけの病院の探し方のポイントは

・家から近い
・予防接種を受け付けている
・予約ができる
・土曜日も診療を行っている

このような病院を選ぶと良いでしょう。

●出産後にできること

出産後にはいよいよ本格的に予防接種を受けることになります。複数回受けることは大前提ですが、スケジュールを立てておけば、慌てることなく安心して、予防接種を受けることができます。

次項ではスケジュールの立て方の目安をご紹介します。

スケジュールの目安

ワクチンの接種は種類毎に受ける期間が異なっています。適切なタイミングと回数を守り、効率よく受診しましょう。

●生後1ヶ月

生後1ヶ月検診を受けた後に、本格的に予防接種の準備を行います。生後2ヶ月のタイミングで予防接種を受診するために、予約を行いましょう。予防接種は基本的に予約制ですので、予約する必要があります。

●生後2ヶ月

このタイミングで4種類のワクチンを同時接種しましょう。このワクチンを受けることで、赤ちゃんが感染すると死に至る可能性のあるVPDを防ぐ効果が期待できます。  なるべく早めに受診し、予防しておくことで免疫力をつけることができます。

受けるワクチンの種類…B型肝炎①、ロタウイルス①、小児用肺炎球菌①、５種混合①

●生後3ヶ月

生後2ヶ月に打った4種類のワクチンの同時接種の4週間以降に、２回目の接種をしましょう。

受けるワクチンの種類…B型肝炎②、ロタウイルス②、小児用肺炎球菌②、５種混合②

●生後4ヶ月

生後３ヶ月に打った4つのワクチンの同時接種の4週間後に、次のワクチンを同時接種しましょう。

受けるワクチンの種類…ロタウイルス③、小児用肺炎球菌③、5種混合③

●生後5ヶ月から８ヶ月

B型肝炎の３回目とBCGの予防接種を行います。B型肝炎の３回目は１回目より５ヶ月以上あけ、２回目より４ヶ月以上あけて接種することになります。

受けるワクチンの種類…B型肝炎③、BCG

予防接種をスムーズに受けるためのポイント

実際に予防接種を受けることになれば、準備物や確認する事項があります。受診前には以下の項目を確認してスムーズに予防接種を受けましょう。

●必要書類

予防接種を受診するためには予防接種手帳・母子手帳・保険証・診察券・予診票の準備が必要です。かさばりやすく、紛失してしまいやすいのでひとまとめにして、きちんと管理することをおすすめします。

また予防接種手帳・添付されている予診票には必要事項を記入しておきましょう。特に予診票は予防接種をするためには欠かせない情報になっています。不備や誤りがないか確認をし、きちんと記入をしましょう。

●抱っこひもやベビーカー

受診回数が多いので、その分赤ちゃんを連れていく必要があります。赤ちゃんは泣いたりぐずってしまったり、何があるかわかりません。何も準備をしないままでは連れ歩きにくいので、抱っこひもやベビーカーを準備しましょう。

予防接種の際には抱っこひもやベビーカーを用いて赤ちゃんを連れて行けば、安全性も確保されます。
もしタクシーや車を利用して通うという場合でも、抱っこひもがあれば連れやすいでしょう。

予防接種を受ける前のチェック事項

最後に赤ちゃんが予防接種を受けるときのチェック事項を紹介していきます。

●赤ちゃんの体調確認

予防接種は基本的に、体調が万全なときに受診するものです。受診日の朝から赤ちゃんの様子を見て、異常がないか確認しましょう。もし、受診日当日に赤ちゃんの体調が優れない場合は、かかりつけの医師にどうすればよいか相談しましょう。

●予防接種の副作用の確認

予防接種の種類によっては副作用が発生する場合があります。自治体からくるお知らせやパンフレットなどに目を通し、確認しておきましょう。不明点はかかりつけの医師に相談をすると良いでしょう。