待ちに待った赤ちゃんの妊娠がわかると、ママもパパも喜びでいっぱいになりますが、現実問題として気になるのが出産にかかる費用ではないでしょうか。「一体、いくらくらいかかるのだろう？」と気になっている方のために、出産費用と出産時に利用できる公的制度について紹介します。

平均的な出産費用の内訳

妊娠してから出産するまでは、定期的に健診する費用に加え、入院・分娩のための費用がかかります。それぞれどれくらいの費用になるのか紹介します。

健診にかかる費用

妊娠の有無を確認する初診では、自己負担で10,000円程度の費用がかかるのが一般的です。その後、妊娠がわかったら定期的に妊婦健診を受けることになりますが、妊娠週数によって健診の頻度や自己負担額が異なってきます。

妊娠は病気ではないので健康保険は適用されません。しかし、妊婦さんの負担を減らすために助成制度が用意されており、活用することで自己負担額を減らすことができます。

助成制度は地域によって異なりますが、14回分の健診費用の補助券（妊婦健康診査受診券）を配布してくれるところが多い傾向です。ご自身の地域の助成制度を確認してみましょう。

・妊娠初期～中期（23週くらいまで）
この期間は、月に1回くらいの頻度で健診を受けます。費用は、1回につき5,000～10,000円程度ですが、補助券を使うと1,000～3,000円程度になるでしょう。

・妊娠中期～後期（24～35週くらいまで）
妊娠24週目以降は、2週間に1回くらいの頻度で健診を受けます。費用は、1回につき5,000～10,000円程度ですが、補助券を使うと1,000～3,000円程度になるでしょう。

・妊娠後期（36週以降）
妊娠36週を過ぎると、健診の頻度が週に1回くらいとなります。出産に向けて定期的に状態を確認する時期なので、1回につき5,000～15,000円程度かかります。補助券を使うと3,000円程度になるでしょう。

健診費用はトータルで100,000～150,000円程度になりますが、助成金制度を活用すると、自己負担額は30,000～70,000円程度にまで抑えることができるでしょう。地域や検査内容によっては無償となることもあります。

以上が健診にかかる費用の目安です。ただし、地域や産院などによって負担額は変わってくることも覚えておきましょう。

入院・分娩にかかる費用

分娩から退院までの平均的な入院日数は6日間で、部屋代やベッド代、食事代を含む入院費は110,000円が目安です。個室などを選んだ場合に発生する室料差額は6日間で約16,000円となっています。

加えて、分娩費用に約250,000円、入院期間中の赤ちゃんにかかるミルクやおむつなどの管理費用（新生児管理保育料）に50,000円程度かかります。

また、「検査・薬剤料」「処置手当料」「産科医療補償制度」として、それぞれ15,000円程度がかかると覚えておきましょう。

出産のために6日間入院した場合の費用をまとめると下記のとおりです。

これらの費用を合わせると約50万円程度になりますが、入院日数や分娩方法、出産施設などによっても負担額は変わってきます。一般的に個人医院が一番高めで、続いて総合病院、大学病院、助産院の順に安価になっていきます。
他にも、出産する地域によって費用が異なることも覚えておきたい点です。

マタニティグッズや入院準備品にかかる費用

通院や入院・分娩にかかる費用に加えて、妊娠中はマタニティグッズや入院準備品を用意する必要があり、そのための費用もかかります。マタニティウェアやマタニティインナー、妊娠線防止クリームなどを用意すると、30,000円程度かかるのが一般的です。

また、生まれてくる赤ちゃんのためにもさまざまなアイテムをそろえておく必要があります。ベビー服、おむつ、粉ミルク、授乳グッズ、ベビー布団、ベビーベッド、保湿クリームなどの費用に150,000円程度かかります。

マタニティグッズやベビーグッズをプレゼントしてもらったり、先輩ママに譲ってもらえたりする場合は、その分費用を抑えることができます。反対にブランドなどにこだわる場合は更に費用がかさむこともあります。

出産の際に利用できる公的な制度

妊娠・出産にまつわる助成制度を利用すると、出産費用の自己負担額を抑えることができます。以下は活用したい給付制度です。

出産育児一時金

出産育児一時金とは、加入している健康保険から、赤ちゃん1人の出産につき420,000円受け取れる制度です。1人につき420,000円なので、双子であれば840,000円支給されます。

健康保険に入っている、もしくは健康保険加入者の扶養に入っている方で、妊娠4ヶ月（85日）以上で出産をした場合、受け取ることが可能です。

出産手当金

出産手当金とは、勤務先の健康保険から、出産で仕事を休んでいる間に支給される手当金です。

出産日以前の42日間、出産後の56日間が対象期間で、1日あたりの支給額は給料の3分の2が目安です。正社員のみならず、契約社員や派遣社員、パートやアルバイト勤務でも、勤務先の健康保険に加入していれば受け取ることができます。

出産費貸付制度

出産日貸付制度とは、出産育児一時金を受け取るまでの間に無利子で出産費用を借りられる制度です。10,000円単位で借りることができ、出産育児一時金の見込額の8割相当額が限度額となります。

健康保険に入っている、もしくは健康保険加入者の扶養に入っている方で、出産予定日まで1ヶ月以内、もしくは、妊娠4ヶ月以上で病院や産院への一時的な支払いが必要な場合、申し込むことができる制度です。

医療費控除

医療費控除とは、1年間にかかった医療費が一定額を超えたとき、確定申告をすることでお金が返ってくる仕組みです。控除対象は申告者とその扶養家族が1年間に支払った合算の医療費で、最高200万円まで控除されます。所得金額によって控除額を算出する計算式が変わるので、事前に確認しておくとよいでしょう。

妊娠・出産に関する出費で、医療費控除の対象になるものは、妊婦健診費、交通費（タクシーを含む）、入院費、分娩費などです。

高額医療費制度

高額医療費制度とは、同一月のうちに1世帯あたりでかかった合計の医療費が高額になった場合、自己負担限度額を超えた分があとで払い戻される制度です。健康保険の加入者および健康保険加入者の扶養に入っている方が対象になります。

例えば、帝王切開、重症妊娠悪阻、切迫流産など、治療が必要になった場合は、健康保険が適用され、かつ高額医療費制度が利用できます。自己負担限度額は世帯の所得額などによって変わるので、あらかじめ算出しておくとよいでしょう。

傷病手当金

傷病手当金とは、病気やケガで働けなくなってしまった期間に、健康保険加入者とその家族の生活を保障するために設けられた制度です。病気やケガで会社を休み、事業主から十分な報酬を受けられない場合に支給されます。支給条件は4日以上働くことができなかった場合で、日給の2/3の金額が4日目以降の休んだ日数分、支給されます。ただし、休んだ期間に事業主から傷病手当金の額より多い報酬額の支給を受けた場合には支給されません。また、出産手当金と同様に、正社員、契約社員、派遣社員、パートやアルバイト勤務でも、勤務先の健康保険に加入していることが必要です。万が一受け取り中に退職する場合は、別途条件があるので事前に確認しておきましょう。

妊娠や出産に関する休業で傷病手当金の対象となるものは、妊娠悪阻、妊娠高血圧症候群、切迫流産などです。

まとめ

出産費用の中には分娩や入院時にかかる費用のほか、定期的な通院にかかる費用もあります。また、マタニティグッズや入院準備品、ベビーグッズなどもそろえる必要があり、そのための費用も別途かかります。

妊娠・出産の通院、入院には健康保険は適用されませんが、公的な助成制度をうまく活用することで負担額を減らすことができます。